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覚醒剤が合法の国があるらしい?


こんにちは、卒業生スタッフのアンソニーです。
最近タイが医療目的で使用する大麻を合法化したことが話題になっています。
しかし中には、大麻以外の薬物を合法化する動きさえあることをご存知でしょうか。
今日は覚醒剤と合法の国についてお話していきます。

覚醒剤とは

厚生労働省の定義によると、覚醒剤とは、脳内で働く中枢神経刺激薬のことで、精神依存性が非常に高いため社会生活を困難にする恐れのある薬物のことです。中枢神経というのは、全身から伝えられる情報を解析・整理・判断し、全身の器官に指令を与える「司令塔」としての役割があります。その中枢神経を一時的に刺激する覚醒剤は、覚醒作用および精神作業効率を高め(作業においてやる気が高まる、精神的ストレスを感じにくくなる等)、疲労感を減弱させる作用を持ちますが、離脱症状は不可避です。

離脱症状とは、薬物を反復使用していくうちに、身体依存が形成されて、当初はなかった薬物特有の身体・精神症状が現れることです。覚醒剤の場合、頭痛、眠気、吐き気、イライラ、ひどいと幻覚希死念慮(漠然と死を願う)など重い症状を経験することもあり、身体・精神共にダメージを受けます。

あるナルコノンの卒業生は、主に勉強や仕事の作業の時に覚醒剤を使っていたと話していました。「覚醒剤を打つとどれだけでも集中できる気がして、ぶっ通しでずっと何時間も勉強してた。もちろん何も食べずにね。それで覚醒剤の効果が切れると、疲れて集中できなくなる。その後は何時間でも眠ったよ。

覚醒剤と日本の歴史

では、覚醒剤が使用されるようになったのはいつごろからでしょうか。
日本で出回る覚醒剤はほとんどがメタンフェタミンという人工の化学物質です。
アンフェタミン(覚醒剤の一種)は1887年にドイツで初めて製造され、さらに強力で製造が容易なメタンフェタミンは、1919年に日本で開発されました。1919年というと大正時代です。開発者は緒方章という明治生まれの日本の薬学者であり、彼の祖父はかの有名な適塾を開いた緒方洪庵です。お札でお馴染の福沢諭吉も若いころ、適塾で蘭学に励みました。

話に戻りますが、そのメタンフェタミンが第二次世界大戦中に広範囲に用いられるようになり、自国の兵士たちを常に覚醒させておく目的で使用されていたという話はご存知の方も多いかもしれません。日本では、神風特攻隊の隊員が自爆作戦の前にヒロポン(メタンフェタミンの呼び名)を大量に与えられました。戦後になって軍用の供給品が一般の市民に出回り、注射によるメタンフェタミンの乱用は伝染病のような勢いで広まりました。

1951年(S26)に「覚せい剤取締法」が施行されましたが、その後も検挙者は増え、1954年(S29年)には約5万6,000人という史上最悪の検挙者数を記録しました。そしてその年に「鏡子ちゃん事件」というヒロポン中毒者による殺人事件が起こってしまいました。この事件をきっかけに、覚せい剤取締法の改正が行われ、罰則がさらに厳しくなっていきました。しかし、その後も覚醒剤絡みの凶悪犯罪は現在に至るまで後を絶ちません。

覚醒剤が合法の国?

そんな覚醒剤ですが、合法な地域があるようです。米国の一部の州で大麻が合法化されていることは、この前のブログでお話ししました。西海岸にオレゴン州というところがありますが、2020年の住民投票により、コカインや覚醒剤の一種であるメタンフェタミンなどの少量の保持が非犯罪化されました。

「薬物の過剰摂取という危機的状況が続くにつれ、米国ではより多くの地域において薬物常習者を投獄すると脅したところで、薬物関連の死亡率の減少にも愛する家族を守ろうと奮闘している家族の支援にもならないことが、いっそう明確になっている。それどころか、薬物使用の処罰は白人に比べて黒人の共同体を不釣り合いなほど損なっている。」というのが、米国に存在するひとつの問題意識であるようです。

たしかに、非犯罪化によって薬物常習への偏見がなくなり、例えばナルコノンの施設が提供するような薬物依存のリハビリを、もっと人目を気にせず積極的に受けようという意欲が、人々にもたらされるということもあるでしょう。しかしその是非については慎重に答えを出さなければならず、今後のオレゴン州などの動向を見て考える必要があると思います。あなたはそのような薬物の非犯罪化についてどう考えますか?

薬物に特化したリハビリを行うことで、ご本人の心身のみならず、人間関係、そして人生そのものを改善している人々が実際に生まれています。薬物を手放せなくなっている方を知っている、もしくはご自身がそうだという方、ナルコノンにご相談ください。あなたの勇気ある一声が、1本の電話が、1つの命を救います。新しい人生を手にするチャンスはここにあります。今すぐにナルコノンにお電話ください。まずはスタッフが、親身にお話をお聞きします。

参照ページ
覚醒剤 | e-ヘルスネット(厚生労働省) (mhlw.go.jp)
マリファナ以外の合法化も加速、薬物問題は「犯罪ではない」という国民の選択に揺れる米国 | WIRED.jp

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